松元 勇人(まつもと ゆうと)
プロップス株式会社 代表取締役 / AI面接官「MiAI」開発者京都大学工学部卒。hokan COOとして全国47都道府県へのSaaS導入を推進後、2023年にDeNAグループのアクセラレーター「デライト・ベンチャーズ」からプロップス株式会社を創業。前職で年間1,000名以上の一次面接を行った自身の経験から、AI面接官「MiAI」を開発。テレビ出演・メディア掲載多数。
「採用担当者の時間がすべて面接に吸い取られていて、他の業務が進まない」と感じていませんか。
採用活動において、面接工数の肥大化は多くの企業の共通課題です。特に中堅以上の企業では、採用担当者の月間稼働の6割以上が面接と日程調整で埋まっており、本来注力すべき採用戦略・母集団形成・内定者フォローに手が回らない状態に陥りがちです。
この記事では、AI面接官「MiAI」の開発者である松元が監修のもと、面接工数を90%削減するための具体的な方法・導入企業の実例・再現可能な手順を解説します。工数削減は単なるコストカットではなく、採用成果を上げるための戦略的な取り組みであることを、実データとともに示します。
京都大学工学部卒。hokan COOとして全国47都道府県へのSaaS導入を推進後、2023年にDeNAグループのアクセラレーター「デライト・ベンチャーズ」からプロップス株式会社を創業。前職で年間1,000名以上の一次面接を行った自身の経験から、AI面接官「MiAI」を開発。テレビ出演・メディア掲載多数。
「なぜこんなに面接に時間が取られるのか」——その原因を分解すると、3つの構造的な要因が見えてきます。
多くの企業で、採用担当者の時間の6〜7割が一次面接に費やされています。一次面接は「数の勝負」である一方、最終判断は二次・三次面接で行われるため、採用担当者の時間と採用成果の非線形な関係が生まれています。
候補者との面接日程調整は、意外と大きな工数です。1件あたり3〜5往復のメール、日程変更が発生すればさらに増加。月数十件の面接がある企業なら、日程調整だけで月10〜20時間を消費します。
面接後の議事録作成・評価シート記入・二次面接担当者への引き継ぎも見落とされがちな工数です。1面接あたり15〜30分、月に数十件ともなれば月5〜15時間の隠れた負担となります。
この合計時間のうち、AI面接で削減可能な領域が大半を占めるのが、工数削減の可能性の大きさです。
面接工数を90%削減するには、複数のレバーを組み合わせて改善する必要があります。ここでは4つの具体的なレバーを解説します。
最大のインパクトを持つのが、一次面接のAI代替です。対話型AI面接であれば、一次面接に必要な情報収集+人物把握をAIが代行できます。
1面接あたり30〜60分×採用担当者の直接対応
AIが面接、採用担当者は1分でレポート確認
AI面接は候補者が好きな時間にスマホで受験できるため、日程調整が完全不要になります。応募→即受験→即レポートという一気通貫のフローが組めます。
応募→日程調整(3〜7日)→面接実施→結果通知
応募→即AI面接→即レポート
MiAI導入企業の事例では、応募から30秒で面接開始を実現し、有効応募数が約20%増加した実績があります(当社調べ)。
AI面接は、録画・文字起こし・評価サマリーを面接完了と同時に自動生成します。採用担当者の「議事録作成・評価シート記入」工数がゼロに近くなります。
面接後に1件あたり15〜30分の資料作成
AIが自動生成、確認のみで完了
AI面接の録画・文字起こしを二次面接担当者に自動共有することで、「二次面接担当者が前提情報を把握する時間」も削減できます。面接密度の向上と工数削減の両立が可能です。
中堅IT企業(従業員約300名・年間新卒採用30名・年間応募約1,500件)の事例を紹介します。
※ 評価時間91%削減はMiAI導入企業の実績(当社調べ・2026年時点)
月127時間→月12時間への削減は、採用担当者1人あたり月38時間の時間創出を意味します。この時間を内定者フォローに再投資した結果、内定承諾率が55%→70%に向上しました。
工数削減は単なるコストカットではなく、採用成果向上のための戦略的投資だと捉え直せる事例です。
導入事例の詳細は、AI面接の導入事例5選でも解説しています。
実際に工数削減を実現するための、5ステップの具体的な進め方を解説します。
まず、現在の面接関連工数を週次/月次で可視化します。「一次面接にかけている時間」「日程調整にかけている時間」「評価資料作成にかけている時間」を切り分けて記録しましょう。
工数可視化テンプレート(例)
目標は「何時間削減するか」より「何に時間を使いたいか」で設定するのがおすすめです。
このような「やりたいこと」を基準に、逆算で削減目標を決めます。
面接工数削減のコアになるAI面接サービスを選定します。選定時の5つの観点は以下の通りです。
詳細はAI面接サービス徹底比較8選やAI面接ツールおすすめ7選を参考にしてください。
最初から全採用にAI面接を適用せず、1部門・1職種でパイロット導入します。1〜2ヶ月の運用で、以下を検証します。
パイロットで効果が出たら、全社展開に進みます。展開後は、3ヶ月に1回の質問・運用見直しを組み込み、継続的な改善サイクルを回します。
再現性のある運用設計が、工数削減の持続性を担保します。
工数削減はゴールではなく、スタート。削減した時間を何に使うかが、採用成果を大きく左右します。
削減した時間の一部を内定者フォローに振り向けた企業で、内定承諾率が10〜20ポイント向上する事例が多数あります。
売り手市場の今、内定承諾率を左右するのは内定後のフォローです。
採用広報・SNS発信・採用イベントに時間を使えるようになると、応募数・応募の質が改善します。一次面接の工数が減ったぶん、「いい候補者と出会う機会を増やす」ことに時間を使う、という発想です。
AI面接のレポートを踏まえた二次面接の深い対話や、現場マネージャーとの評価基準擦り合わせに時間を使うことで、ミスマッチ防止・定着率向上につながります。
社内に「AI面接を導入する」と説明するとき、「工数削減」ではなく「新しい投資領域を作る」という切り口で説明すると、採用現場の協力を得やすくなります。
多くの指標を追うと運用が重くなります。以下の2〜3指標に絞るのがおすすめです。
工数削減のためにCXが下がっては本末転倒です。候補者から「AI面接だけど丁寧だった」と感じてもらえるサービス・運用を選びましょう。
経営層への説明では、「削減工数の再投資先と、それによる採用成果のアップサイド」まで示しましょう。単なる工数削減ではなく、戦略的な投資としての位置づけが、導入の意思決定を後押しします。
月次/四半期で工数データを振り返り、「どこにまだ非効率が残っているか」を可視化し続けます。3ヶ月に1回の見直しサイクルが、工数削減の持続を支えます。
運用設計によりますが、50〜90%の削減幅が一般的です。MiAI導入企業の中には評価時間を91%削減した事例もあります(当社調べ)。応募数が多い企業ほど、削減率が大きくなる傾向があります。
はい、あります。むしろ採用担当者が1〜2名の中小企業ほど、一人あたりの工数削減インパクトは大きくなります。月10件規模の採用でも、月10時間以上の工数削減は十分可能です。
パイロット導入開始から1〜2ヶ月後には効果を数字で実感できます。全社展開後は、3ヶ月で運用が安定し、6ヶ月で効果が最大化するのが一般的です。
設計次第です。「AIは情報収集、人間は判断」という役割分担を明確にすれば、工数削減と採用品質向上は両立できます。むしろ、人間が本当に見るべき候補者に時間を集中できるため、採用品質は向上するケースが多いです。
サービスにより異なりますが、月額10万円前後から月数万円規模で運用できるサービスが中心です。面接工数の金銭価値に換算すれば、コスト回収は3〜6ヶ月が目安です。料金の詳細はAI面接の費用はいくら?主要サービスの料金比較でまとめています。
面接工数削減のポイントをおさらいします。
面接工数削減の本質は、採用担当者が本当に価値を生み出せる仕事に時間を使えるようにすることです。AI面接は、その実現を最も現実的に可能にするソリューションです。
比較検討や具体的な導入手順は、AI面接サービス徹底比較8選やAI面接の導入方法を完全解説もあわせてご覧ください。
「私が前職で年間1,000名以上の一次面接を行っていた頃、『この時間を採用戦略や内定者フォローに使えたら、もっと採用成果が上がるのに』と痛感していました。AI面接は、その願いを叶えるための仕組みです。工数削減を『コストカット』として捉えると、導入は単なる効率化で終わります。でも、『採用成果向上のための投資』として捉えれば、AI面接はあなたの会社の採用を何段階も進化させる起点になります。採用担当者の時間を『作業』から『戦略』に解放する——それがMiAIの目指している世界です。」
— 松元 勇人