松元 勇人(まつもと ゆうと)
プロップス株式会社 代表取締役 / AI面接官「MiAI」開発者京都大学工学部卒。hokan COOとして全国47都道府県へのSaaS導入を推進後、2023年にDeNAグループのアクセラレーター「デライト・ベンチャーズ」からプロップス株式会社を創業。前職で年間1,000名以上の一次面接を行った自身の経験から、AI面接官「MiAI」を開発。テレビ出演・メディア掲載多数。
「面接官の育成に時間とコストがかかりすぎる」「現場の社員に面接官を頼みたいが、質を担保できない」と悩んでいませんか。
面接官の育成は、採用部門の隠れた負担です。1人を育てるのに数十時間の研修+実地経験が必要で、それでも面接官ごとの評価のバラつきはなかなか解消しません。多くの企業が「面接官不足」と「面接品質のバラつき」の二重課題を抱えています。
この記事では、AI面接官「MiAI」の開発者である松元が監修のもと、面接官の育成コストを削減する具体的な方法・AI面接の活用法・「面接官不足」を解消する新しい選択肢を解説します。研修コストを抑えながら、面接品質を高める実践ガイドです。
京都大学工学部卒。hokan COOとして全国47都道府県へのSaaS導入を推進後、2023年にDeNAグループのアクセラレーター「デライト・ベンチャーズ」からプロップス株式会社を創業。前職で年間1,000名以上の一次面接を行った自身の経験から、AI面接官「MiAI」を開発。テレビ出演・メディア掲載多数。
面接官研修は、外部講師・内製カリキュラム・OJT観察など、1人あたり10〜30時間規模の投資が必要です。研修教材・講師費用・人事側の運営工数まで含めると、年間数百万円規模になる企業もあります。
研修だけでは面接官のスキルは身につかず、実地経験(OJT)が必要です。新人面接官1人に経験を積ませるには、シニア面接官の同席・フィードバックが必須で、ここでも工数が発生します。
「面接官による評価のバラつき」を解消するには、評価基準擦り合わせのミーティングやカリブレーション研修が継続的に必要です。年に2〜4回、半日〜1日の研修を継続する企業も多いです。
面接官は人事だけでなく、現場マネージャーが兼任するケースが多く、異動・退職による再研修が頻発します。育成したのに辞めてしまうリスクは構造的に避けられません。
面接スキルは、マニュアル化が難しい暗黙知の塊です。優秀な面接官の動きを研修で再現するのは現実的に困難で、結果として面接官ごとの実力差が広がります。
研修を徹底しても、面接官の経験・気分・候補者との相性で評価がブレるのは構造上避けられません。組織心理学の研究でも、非構造化面接の予測精度の低さが繰り返し指摘されています。
現場マネージャーが面接官を兼任すると、本業の時間が削られる問題が起きます。営業マネージャーが営業時間中に面接、エンジニアマネージャーが開発時間を割いて面接——これらは隠れたコストです。
一次面接をAIに任せれば、人間の面接官は二次面接以降に集中できます。同じ採用規模でも、必要な面接官の数が大幅に減ります。
MiAI導入企業のモデルケースでは、評価時間1,600時間を150時間に91%削減(IT・3,000〜4,000名・採用90名、当社調べ)。これは「面接官の数」をそのままシステムが代替している効果です。
AI面接は設計された評価基準を全候補者に均一に適用するため、面接官の評価バラつき解消のための研修コストが大幅に削減されます。
AI面接の評価レポート・録画・文字起こしを二次面接担当者に共有することで、「事前に候補者を理解する時間」が短縮されます。二次面接の密度が上がると同時に、面接官の事前準備工数が減ります。
最大インパクトは、一次面接のAI代替です。一次面接ができる面接官をゼロにすることで、研修コストを劇的に削減できます。
二次面接以降の人間の面接でも、標準化された評価シートを使うことで、面接官ごとの評価バラつきを抑えられます。詳しくは面接評価シートの作り方をご覧ください。
AI面接で蓄積された候補者の回答データは、新人面接官の研修教材として優秀です。「このスコアの候補者は、こんな回答をする」という実例を、社内資産として活用できます。
二次面接以降も構造化面接の手法を使うことで、面接スキルの個人差を抑えられます。詳しくは面接の評価基準を統一する方法もご覧ください。
AI面接の録画を人事と現場マネージャーで定期的に振り返り、評価基準を磨いていく仕組みを作ります。「研修」というより「日常運用の中での学び」として組み込みます。
中堅企業(採用担当3名・現場兼任面接官10名・年間採用30名)でAI面接を導入した場合のイメージです。
工数だけでなく、面接品質の向上・候補者体験の改善といった定性メリットも大きく、面接官育成にかけていた時間とコストを、より戦略的な採用活動に再投資できます。
AI面接でコスト削減を進める一方で、人間の面接官が担うべき役割は依然として重要です。
採用責任は人間が担う設計を守りましょう。AI面接はあくまで一次スクリーニング+情報収集の位置づけです。
「この人と一緒に働きたいか」という直感的な判断は、人間の面接官の最大の強みです。
最終面接や役員面接は、選考の場であると同時に「内定承諾のための場」でもあります。企業の魅力を伝える役割は人間が担います。
「入社後のキャリアパスは?」「実際の働き方は?」といった候補者の質問に丁寧に答えるのは、人間にしかできない仕事です。
いいえ。最終面接は人間が担う設計が標準です。AI面接は一次面接・スクリーニングに使い、最終判断は必ず人間が行います。
続けたほうがよいですが、研修内容を「面接の基本」から「文化フィット判断」「候補者への企業魅力訴求」へシフトするのがおすすめです。
サービスにより異なりますが、AI面接の結果はあくまで判断材料の一つとして位置づけ、最終判断は人間が行う運用が一般的です。
最終面接や二次面接には現場マネージャーの関与が必要ですが、一次面接の負担はゼロにできるため、本業への影響を大きく抑えられます。
AI面接導入から3〜6ヶ月で工数削減が見え始め、1年で研修体系の再設計まで進むのが標準的なペースです。
面接官育成コスト削減のポイントをおさらいします。
面接官育成は、「コストを削減して終わり」ではなく「役割を再定義する」取り組みです。AI面接の導入をきっかけに、面接官の存在意義そのものを見直すことで、採用活動全体の質が上がります。
「面接官の育成は、人事の中でも『手間がかかる割に評価されにくい』業務の代表です。私自身、年間1,000名以上の一次面接をしていた経験から、面接官のスキルを引き上げる難しさを痛感してきました。AI面接は、この『育成しきれない』課題への新しい答えです。AIに任せられる部分は任せ、人間の面接官は本当に重要な領域に時間を使う——その役割分担こそが、現代の採用組織の理想形だと考えています。」
— 松元 勇人